大成建設グループの道路舗装会社 大成ロテック株式会社

切り拓いた道 CORPORATE

当社は、会社としての設立が1961年(昭和36年)6月であり、建設業界の中では決して古いほうではない。『歴史』や『伝統』という言葉で語るには、未だ会社は若いと言わざるを得ない。しかし、当社が現在保有している建設技術や社員の内なるチャレンジスピリットの起源は、大成建設㈱道路部、戦前の大倉土木、さらには明治初期に設立された大倉組商会まで遡る。

そこで、ここでは他のページでは紹介できなかった、特に当社の技術がどの様な背景のもと生まれ、育ち、熟成され今日に至っているかを知っていただくために、『明治・大正・昭和戦前(大倉の時代)』、『昭和戦後(大成建設道路部の時代)』、『昭和高度成長期(大成道路の時代)』そして『平成(大成ロテックの時代)』の4つの時代に分けて、それぞれの時代における工事実績や機械設備の状況、技術開発の様子を中心に当社の『歴史』を辿っていきたい。

沿革

1873(明治6)年 大倉喜八郎が大倉組商会を設立。機械類の貿易と建設業を併営。
1887(明治20)年 大倉組商会から土木部門を分離して有限責任日本土木会社を設立(初の建設業法人)。
1917(大正6)年 株式会社大倉組を設立(初の建設業株式会社)。
1925(大正14)年 最初の道路舗装工事として東京・半蔵門~麹町3丁目間を施工。
1946(昭和21)年 社名を大成建設株式会社と改称。
1958(昭和33)年 道路部を新設して道路整備事業部門を充実。
1961(昭和36)年 道路部が分離独立し、大成道路株式会社を設立。資本金1億円。本社を中央区銀座に、支社を大阪および札幌に置く。
1962(昭和37)年 大宮市に機械整備工場を開設。
名古屋営業所を支社に昇格。翌年中部支社に改称。
1963(昭和38)年 仙台営業所を東北支社に昇格・改称。
東京都中央区京橋3丁目に本社を移転。
1964(昭和39)年 江東区豊洲に技術研究所を開設。
東京証券市場第2部に株式を上場。
1966(昭和41)年 浦和市に機械工場を開設。
福岡営業所を九州支社に昇格・改称。関東工事部を関東支社と改称。
浦和市に技術研究所を移転。
1970(昭和45)年 東京証券市場第1部に指定替。
大宮・浦和工場を閉鎖し、鴻巣市に鴻巣機械センターを開設。
1971(昭和46)年 浦和市に最新設備を備えた技術研究所が開設。
広島営業所を中国支社に昇格・改称。金沢市に北陸支社を開設 (後に新潟市に移転)。
1981(昭和56)年 高松支所を四国支社に昇格・改称。
1985(昭和60)年 子会社 (株)ボーを設立。
1991(平成3)年 創立30周年記念事業として、鴻巣市に研修センターを新設、同所に技術研究所を移転。
1992(平成4)年 社名を大成ロテック株式会社と改称。
1993(平成5)年 関東支社を横浜支社、北関東支社、東関東支社、東京支社に分割。
1997(平成9)年 東関東支社房総合材工場が道路建設業界で初めて環境マネジメントシステムの国際規格「ISO14001」の認証を取得。
東京支社が品質管理の国際規格「ISO9002」の認証を取得。
2000(平成12)年 中国北京市に合弁会社設立。北京市の北京路新と「北京路新大成アスコン有限公司」を設立し、アスファルトの製造・販売事業を行う。
2001(平成13)年 全支社で国際規格「ISO9001」への認証取得完了。
2002(平成14)年 中国北京市に合弁会社設立。北京市の北京路新、北京市市政、当社、ニチレキの四社で「北京路新大成景観舗装有限公司」を設立し、特殊舗装工事を主体とした施工などの事業を行う。
2003(平成15)年 東京支社、横浜支社、北関東支社の3支社を関東支社として統合。
2004(平成16)年 国際規格「ISO14001」全社で認証取得。
2005(平成17)年 当社とニチレキは外資比率25%を下回る合弁会社「北京市市政一建設工程有限責任公司」を中国北京市の現地企業と設立。
2007(平成19)年 国際規格「ISO9001」本社生産技術本部を含めた全社で認証取得。
2009(平成21)年 大成建設株式会社の完全子会社化により東京証券市場1部上場を廃止。
2012(平成24)年 東京都新宿区西新宿8丁目に本社を移転。
2014(平成26)年 中国支社が四国支社と統合し、中四国支社に改称。
「北京路新大成アスコン有限公司」の合弁事業を終了。
2015(平成27)年 関東支社を北関東支社、南関東支社に分割。
2017(平成29)年 中四国支社を中国支社、四国支社に分割。
2018(平成30)年 国際支社を設立。
2019(令和元)年 横浜支社を設立。
北陸支社を北信越支社に改称。
ベトナム社会主義共和国ハノイ市に子会社、大成ロテックベトナムを設立。
2021(令和3)年 創立60周年。