大成建設グループの道路舗装会社 大成ロテック株式会社

経済復興の他の一面で強調されたのは道路の整備であった。特に東京都内の道路の補修、舗装の工事が相当量おこり、またその他の各地にも道路工事が始まってきたので、1946年(昭和21年)7月、土木部に道路課が新設されることになった。
1950年(昭和25年)頃までに大小約70件の道路工事を手がけ、土木部門では戦後最も盛況を呈した分野の一つであった。
当時の事情をその関係の社員は次のように言っている。
「1946年(昭和21年)初夏、土木部道路課が発足しました。課長、課員とも終戦で海外から引き上げてきたものが多く編入されました。当時は東京都内の戦災復興の一環として道路の舗装復旧、もしくは補修がやかましく叫ばれていた頃だったので、当社としても、時勢に応じてこの方面にも特別力を注いだ次第であります。1947年(昭和22年)2月、国土再建の声が高まると、全国的に道路舗装工事の需要がふえ、当社でもこれに対応すべく、かくしてアスファルトプラントおよび道路専用のコンクリート・バッチャープラントを整備して、東京深川豊洲に舗装工事用諸機械整備場を設定するとともに、常設の瀝青混合所を併設しました」

株式を東京店頭市場に公開し、翌年には建設業界のトップを切って、東京証券取引所に上場した。

アトキンソン調査団がアメリカからわが国を訪れて道路を調査し、その結果「日本の道路は信じがたいほど悪い。日本のこのような工業国で、これほど道路網をなおざりにした国は世界中に見当たらない」という報告書を、日本政府に提出した。そこで政府も、おそまきながら道路整備5ヵ年計画を発表することとなった。

政府の道路整備5ヵ年計画の策定にもとづき、日本道路公団、首都高速道路公団の事業が、今後ようやく活発化することが予想される中、大成建設はこれに対応するため、従来土木部の一課であった道路課を同部から切り離して道路部とした。見積、公務の2課を置くと共に、直ちに各支店に道路課を設けることとし、10月1日に発足した。

1964年(昭和39年)に開催が予定されていた東京オリンピックに向けて、東海道新幹線の建設や高速道路の整備など、社会インフラの整備・充実が急がれ、建設業界においても大手建設会社が舗装工事を専門とする子会社を設立する動きが活発化してきた。
大成建設ではこうした時代背景を受けて、社内の一事業部であった「道路部」を独立させ、道路建設工事を専門とする別会社を設立させることとした。これが、当社「大成道路株式会社」である。